やしの実大学：太平洋総合講座



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太平洋島嶼国・国際政治講座


1932（昭和7）年千葉県生まれ。東京大学文学部国史学科卒業。東京大学大学院人文科学研究科博士課程修了。オーストラリア国立大学大学院国際関係専攻博士号取得。国際政治（日本外交）専攻。東京大学教授を経て1993（平成５）年より現職。東京大学名誉教授。 2000年4月より財団法人平和安全保障研究所理事長。　著書『戦後日本の政治と外交』『戦後日本の対外政策』『アジア・太平洋の国際関係と日本』『現代日本の国際政策』（編著）『戦後日本の宰相たち』（編著）『大国日本の揺らぎ』


[第一回講座] グローバル化時代における太平洋島嶼国と日本の新たな関係 The New Relations between the Pacific Island Nations and Japan [第二回講座](2000年9月) ●[座談会]　島の自立を考える(PDF書類) ●[対談]　沖縄と太平洋島嶼国の共通性(PDF書類) [櫻田淳講師の特別講座](2001年3月) ●小渕恵三「未完の構想」 ●新「南洋」戦略論 ●大事な「友邦」としてのパラオ共和国 [松島泰勝講師の特別講座](2001年9月) 太平洋と結ぶ沖縄－島々の連合を目指して－(2001年9月)

　

太平洋情報通信講座


（写真中央）

[特別講座]
新しい形態の国際協力にむけての一考察　（高橋富雄）

[第一回講議]
南太平洋大学に希望の星を（小菅敏夫　1996）

[第二回講議]
途上国の電気通信の現状と国際協力活動（その2）
－太平洋島嶼国における情報通信基盤の課題－　（小菅敏夫　1997）

[第三回講議]
太平洋島嶼諸国の情報格差：電気通信とグローバリゼイション（クリスティーナ・ヒガ 2000）

[参考資料1]
太平洋島嶼地域遠隔教育調査中間報告書（1994年　笹川太平洋島嶼国基金）

[参考資料2]
太平洋島嶼地域遠隔教育調査報告書（PDF書類）（1995年　笹川太平洋島嶼国基金）

[参考資料3]
国際協力による太平洋島嶼地域の情報通信支援政策(Jan. 1999 早川理恵子)

[参考資料4]
PIDO　（Pacific Islands Digital Opportunity Research Committee)
太平洋島嶼国のデジタルオポチュニティ研究会報告書 (November 2004、笹川太平洋
島嶼国基金)

[Pacific Newsbytes]
Telecom News from the Pacific Islands

　

嘉数啓教授の島嶼経済講座


嘉数啓教授


Islands Islands’ Characteristics and Sustainability Hiroshi Kakazu Kakazu, Vice President, University of the Ryukyus(PDF243KB) Sustainable Island Tourism: The Case of Okinawa (PDF705KB)

　

ゼ　ミ


■太平洋島しょ国におけるメディアの役割認識　高野孝子(2006年2月） ■南太平洋大学法学部のインターネット受講案内（英文）（学部講座 / 修士講座） (2003年9月) ■「第1回やしの実大学報告書」(1998年4月) ■「第2回やしの実大学公開講座 in 八重山」(1998年12月) ■「第3回やしの実大学公開講座 in 与那国」(1999年10月) ■「第4回やしの実大学公開講座 in 八重山」(2000年8月) ■「第5回やしの実大学公開講座 in 八重山」(2002年6月) ■「第6回やしの実大学公開講座 in 八重山」(2003年6月) ■「第7回やしの実大学公開講座 in 八重山」(2004年6月) ■南太平洋フォーラムの紹介(1997年12月) 英文はこちら(www.forumsec.org.fj) ■南太平洋大学の紹介(1997年12月) 英文はこちら(www.usp.ac.fj) ■南太平洋委員会の紹介(1997年12月) 英文はこちら(www.spc.org.nc) ■太平洋島嶼国の報道の自由について(PINA会長ウィリアム・パーキンソン氏、事務局長ニナ・ラトゥレレ氏) 1999/5月掲載 ■日本島嶼学会について　長嶋俊介(1998年1月) ■The Challenges AHEAD 報告（2000年6月) ■太平洋通信　南の島々から　（１）　「日本人の血、誇りに思う」　（２）　消える面影に募る寂しさ　（３）　英霊が守った家族の「命」　（４）　"文明"の波におぼれる島民　（５）　言葉覚えカツオ一本釣り　（６）　民間レベルで共同事業進む　（７）　ミサイル実験の監視基地？　（８）　大臣くらいは、なれるかも　（９）　夢再び、宇宙開発の新拠点に　（１０）求められる日本型枠組み ■南の島ニュース(2002年6月～2004年2月)

　

　